アメブロとワードプレス、どうやって使い分ける?
アメブロとワードプレス、どうやって使い分けていけばいいのでしょうか?
これはアメブロでブログを書いている方から受ける質問です。
周りから「無料ブログは信用性が低い」とか「商用利用禁止」「削除の危険性」と言われる。
でもアメブロにはたくさんの読者さんがいるし、コメントもたくさん入るので、やめられない!
そう悩まれる方もいらっしゃいます。
アメブロとワードプレスどちらもメリットとデメリットがあります。
アメブロ
メリット
- 簡単に始められる。
- 無料でできる
- 読者登録機能で自分から声をかけられる
- アメブロ内のコミュニケーションを取りやすい
デメリット
- 商用利用禁止(削除対象)
- 機能、レイアウトが限られる
- 広告が入る
- 記事が自分の資産にならない
ワードプレス
メリット
- 機能、デザインが自由自在
- 独自ドメイン利用可能
- 広告が入らない
- 記事が自分の資産になる
デメリット
- サーバー、ドメイン費用がかかる
- メンテナンスやデータの管理は自己責任
- ある程度知識が必要
アメブロにもいいところたくさんあります。
アメブロの最大のメリットはアメブロユーザーの読者を集めやすいということ。
アメブロは、アメブロユーザー同士でのコミュニケーションが取りやすいです。
積極的に自分から読者登録を行い、自分の事業を知ってもらう活動ができることでしょう。
コワーキングスペースを運営している私も「コワーキング」という言葉が(特に女性の方に)認知されていない開業当時は女性起業家さんやセラピストさん向けの記事をアメブロで書いて積極的に知ってもらう活動をしました。
「こんな場所ができたんですね」「今度利用させてください」などメッセージを頂けるのは、とても励みになりました。
アメブロは「こちらから積極的に知ってもらえる活動ができる」というプッシュ型のブログ。
そういう点は非常によい点ですね。
しかし基本的には商用利用が禁止されています。
本来なら記事の下にメルマガフォームを直接貼りたいのにできない。
そのままそこで商品を販売したいのに、できない・・
講座告知のすぐ下にお申し込みフォームを貼りたいのにできない。
など、できないことが出てきます。
その点ワードプレスなら削除される心配もなくカスタマイズも出来るので、ユーザーにとっても見やすい便利なサイトを作っていくことができるでしょう。
それから、無料のサービスで怖いのが、突然の規約変更や仕様変更。
FBは、毎日のように細かい箇所の仕様変更があるのと同じですね。
そのサービスの仕様変更によって自分の事業が左右されてしまうということです。
アメブロやめて、ワードプレスにしたほうがいいの?
今まで一生懸命アメブロに記事を書いてお客様を集めてこられた方もたくさんいらっしゃいます。
業種によってはアメブロの集客のためのやるべきことをしっかり実践していけば、たくさんのアクセスを集めて、お客様を集められるブログです。
(特にアメブロで情報発信を積極的にされている方が自分のターゲット層である場合は最強ですね)
今までのアメブロをやめる必要はないでしょう。
アメブロをやっていらっしゃる方は引き続き、アメブロで読者を集めたり、アメブロユーザー同士のコミュニケーション的ツールとして活用を続けましょう。
そして、ワードプレスに誘導するという流れが理想的です。
アメブロとワードプレスの両方を使う問題点として
- ブログを複数持つと更新したりする手間が大変
- 複数のサイトに同じ記事をアップしてはいけない。
これはインターネットの基本的なルールです。それぞれ違う記事を書きましょう。
使い分けの方法①
ワードプレスの投稿内容
事業関連の事から内容を外さず、専門性の高い記事やサービスに関する記事を蓄積していきましょう。
キーワード検索でのアクセスが集まり、今までに全くつながりのない、本当に事業に興味のある人に見つけてもらいやすくなります。
アメブロの投稿内容
アメブロは、アメブロ内のつながりを生かしたり、つながりを大事にしていく記事を書きましょう。
(ユーザー同士の紹介記事や自分自身が受講したセミナーの感想記事、プライベート記事など)
使い分けの方法②
メインブログをワードプレス、アメブロはサブブログとして
ワードプレスに記事を投稿し、アメブロでは記事の抜粋を抜き出して書きましょう。
「続きはこちら」とリンクを貼り、アメブロからワードプレスに誘導します。
ここで間違えないように。メイン記事がワードプレスであること
二つ同時に運営していくのは大変かもしれません。
しかしアメブロとワードプレスをうまく活用し、両方のメリットを生かすことで大きな効果が期待できるでしょう。
時間が経過するごとにワードプレスへのアクセスが増え、万が一アメブロで何か問題が生じたとしても影響なく事業継続ができるでしょう。